医療保険適用ケース

インプラントが医療保険適用になる条件・治療費用の負担について解説します！

失った歯の代わりに人工歯根を埋め込み、その上に人工歯を装着することで咬む力を回復する治療法がインプラントです。インプラント治療を行うことで、天然の歯と変わりのない見た目と、今までの自分の歯と同じように咬める歯を手に入れられます。しかし患者様としては、治療後の使い心地はもちろんのこと、治療費についても気になるでしょう。

インプラント治療は、ほとんどの場合で全額自己負担となるため、他の補綴治療と比べて高額になります。インプラントが医療保険適用となる条件や、個人加入の保険で賄う仕組みなど、インプラントの治療費負担について詳しく解説します。

インプラントは医療保険の適用外

近年、インプラント治療は一般的な治療法となりつつあり、施術できる歯科医院も増えているので、昔と比べて安価になっているものの１本あたり30～50万円が相場となっており、やはり高額な印象はぬぐえません。特にインプラント費用は自由診療であるため、治療費が全額自己負担となります。歯科治療には「保険診療」と「自由診療」があります。

インプラントは、見た目の美しさ・噛む機能の向上を目的としているため、基本的に医療保険の適用外です。ただし、一部のケースで医療保険適用になります。

保険診療

健康保険が適用される診療のことを「保険診療」といい、医療費の負担は基本的に３割です。保険診療は、病気を治すための最低限の治療を、少ない自己負担で受けられる仕組みです。そのため、保険適用内の歯科診療では、決められた治療方法・材料を使った治療が行われます。

自由診療

患者様と医療機関との間で個別に契約を結んで治療を行う仕組みのことを「自由診療」といいます。提示される治療費は歯科医院ごと、インプラント体の価格もインプラントメーカーごとに異なります。治療方法や使用する材料を自由に選択できるため、治療の幅が広がり患者様が納得できる最適な治療を受けることが出来ます。

インプラント治療での話だけではなく、ブリッジや入れ歯といった他の補綴治療でも「オールセラミックの義歯を使いたい」「クラスプが目立たない入れ歯が使いたい」など、咬めるようになるという最低限の治療以上に咬む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療は、全て保険適用外となります。

インプラント治療でも医療保険の適応になるケース

通常のインプラント治療は保健適用外になりますが、入れ歯やブリッジで機能を回復できないような状態の場合、保健適用になることがあります。

• 歯科または歯科口腔外科の病院であること
• 歯科または歯科口腔外科に５年以上の経験がある、または３年以上のインプラント治療の経験がある常勤医師が２名以上配置されている
• 当直体制が整備されている
• 医療機器や医薬品の安全確保のための体制が整備されている

個人加入の保険ならまかなえることも

医療保険には、公的医療保険と民間の医療保険があります。公的医療保険は日本ではすべての人が加入することになっており、会社員などが加入する「健康保険」や、自営業者が加入する「国民健康保険」などがあります。一方、民間の医療保険は、個人で自由に加入するもので、保障内容も様々です。公的医療保険は保証内容に違いがあるため、それを補うように民間保険に加入することになります。

インプラント治療は、ほとんどのケースで「公的医療保険」の対象にはなりませんが、個人加入の民間の医療保険では、保険加入時期と治療時期によりますが、インプラントの治療費をまかなえることがあります。

インプラントの治療費が民間の医療保険でまかなえるケース

2012年３月31日まで、一部のインプラント治療が先進医療として認められていました。そのため、先進医療が対象となる保険に加入していた方は、2012年３月31日までに、対象となるインプラント治療を行っていれば、先進医療給付金を受け取ることが出来ます。2012年４月１日以降にインプラント治療を受けた方は、先進医療給付金の支払い対象とならないため、全額自己負担となります。